地建工業株式會社

取締役・役員

専務取締役三枝 賢治

現在道路・河川の改良工事・橋梁耐震工事・道路維持管理・電線共同溝工事・上下水道工事・造成工事と多岐にわたる施工をしています。
卓越した技術・技能を駆使し、施工管理に取り組みます。
また、多様なニーズに対応し、創意工夫をもって新技術の開発及びコスト削減に取り組み、まごころの対応で構造物を提供します。

  • 登録No.137082
常務取締役/営業本部長小松 和仁

当社の推進する防災・減災活動を通して社内コミュニティの発展を促し常に情報を集め、蓄積・集約し地域に根差す企業として会社が繁栄するよう営業責任者としての責務を果たしていきます。

  • 登録No.137081
取締役総務部長入倉 広美

総務統括責任者として、社内コミュニティの活性化を基礎力として原価管理およびコスト削減に努め品質向上を促し、当社のモットーとする地域に根ざす企業として多くの皆様にご理解を得ながら街づくりの発展に寄与していきます。

  • 登録No.137077
執行役員 専務内田 信也

公共事業の建設にはそれぞれの現場にやりがいがあり、施工管理においても高い技術力と抜群のチームワークによる数々の実績が高く評価されています。
これからは、ますます地域の期待に応えるために、地域防災に貢献する道路づくりと、公共工事のコスト削減に寄与し、施工現場での新技術や創意工夫の提案を積極的に活用し、今後も住みよい街づくりに貢献していきます。

  • 登録No.137078
執行役員 常務田中 直人

建設工事は、段取八分と言われています。
綿密な打ち合わせをすることで、各現場代理人が円滑に作業工程を進め、確実に工期内検査を実施する為に誠実に常勤しています。
又、協力業者を育成する中で技術の向上、コスト削減を実現させます。
そして、災害時には、災害対策本部長が迅速に指示できるよう補助して行動します。

  • 登録No.137083
執行役員 常務名取 健治

高度経済成長期に建設された橋梁。年々老朽化が進んでいます。
被災時の円滑な救急・救援活動で重要な役割を果たす緊急輸送道路の橋梁。
私たちはその橋を守ります。
山梨大学工学部土木環境工学科付属「地域防災・マネジメント研究センター」の指導を仰ぎ、さらなる安心、安全に暮らせる街づくりのため、日々努力してまいります。

  • 登録No.137087
一級建築士事務所 管理建築士功刀 健司

『住まいの総合窓口』 リフォームから新築まで、地域の特性を活かしたプランで、お客様のニーズをカタチにします。

不動産事業部 (地建リバブル) 部長村松 浩雄

さまざまな視点からお客様ファーストで、大切な資産への的確なアドバイスを真心をこめてご提案いたします。

監査役
株式会社KRC 関東ブロック長
神谷 大作

総合保険代理業の専門家として充実した補償業務の提案と外部監査としての厳しい目で経営指導をし調和のとれた組織を構成します。

顧問・相談役
特別顧問
元・山梨県峡東建設事務所長
丸山 正視

当社が目指す地域コミュニティへの貢献を進めていくためには、会社の基礎となる技術力の向上に不断の努力が必要です。これまでの経験を活かして当社の技術力向上に貢献できるよう努めます。

常任相談役
甲府市議会議員
甲府市大里地区自治会連合会 会長
輿石 修

甲府市議会議員を3期(12年)務めた実績を活かして、平成15年から大里地区自治会連合会長として現在に至り16年目の任期を全うしております。
大里地区ではリニア甲府新駅に伴うインフラ整備が積極的に進められています。
当社のモットーである安全・安心な街づくりを実現する為に地域と民間企業のつながりを深め、より綿密な協議を重ねております。
有事に遭遇した時には共助の連携で避難行動及び復旧活動を人命第一に考え迅速に取り組んで参ります。
今後、大里地区の繁栄を祈願し地域防災に貢献していきます。

顧問弁護士
be HEAD claSS法律事務所
反田 一富

山梨県甲府市相生2-3-19ナトリビル2F

地建工業(株)は、各種公共工事や様々な土木・建設工事等を手がけ、実績を積んできた会社ですが、地域の防災活動及び地元の若手経営者の育成事業など、地域の将来を見据えて活動を行っている会社です。
弁護士という専門的な見地から、企業コンプライアンスを遵守して堅実にしっかりと発展する会社であり続けるよう力を尽くしたいと考えております。

顧問弁護士
法律事務所ジェイ
新井 哲男

東京都千代田区丸の内2-2-1岸本ビルヂング5F 502号室

私の実家は、家業が建設業でした。
地建工業㈱は、実家の会社の規模、内容ともとてもよく似ており、他人とは思えません。
微力ですが、会社の発展のため、協力させていただきます。

実績紹介

CSR活動/プレスリリース

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055-241-8250